交通部観光署（日本の観光庁に相当）は、日本のゴールデンウィークおよび夏休み時期の台湾旅行需要の獲得を目指し、台湾観光協会と連携し、10日から14日にかけて、34団体・45人からなる観光プロモーション代表団を日本へ派遣。そして11日から12日にかけて東京・秋葉原の大型イベントスペース「アキバ・スクエア」で台湾観光プロモーションイベント「2026台遊館in東京」を開催しました。

同イベントのコンセプトは「眠らない台湾」で、早朝から深夜まで、北から南まで24時間楽しめるグルメ、文化、体験、交流といった多様な台湾の魅力を、五感で体験できるプロモーションイベントを展開。従来の観光イメージにとどまらない新たな台湾旅のスタイルを来場者に提案しました。

今年で5回目の開催となった同イベントの会場では、台湾の各航空会社をはじめ40以上の業者がブースを出展。また、台湾の原住民「タロコ族」によるステージパフォーマンス、手作りワークショップ体験、茶文化の展示、台湾グルメなど多彩なコンテンツを通じて、来場者に台湾の魅力を発信。台湾の有名レストラン「点水楼」の点心や長期熟成紹興酒、台湾のクラフトビールブランド「TAIHU　BREWING」のビール、台湾茶ドリンク専門店「ハッピーレモン」のタピオカドリンク、台湾産米なども来場者の関心を集めました。

台湾の日本駐在大使館に相当する、台北駐日経済文化代表処の周学佑・副代表は、台湾と日本は価値観を共有しており、民間レベルの友好関係も深く、双方は必要な時に互いに支え合ってきたと指摘。また、世論調査でも、台湾と日本が互いに「最も好感を持つ国」および「最も訪れたい旅行先」として挙げられていることを紹介。台湾は美しい自然景観、豊富なグルメ、そして温かく親しみやすい人々に恵まれていることから、日本の人々に対し、ぜひ実際に台湾を訪れ、旅を通じて人生の新たなページを開いてほしいと呼びかけました。

台湾観光協会東京事務所の王紹旬・所長は、現在、日本から台湾への旅行者の約9割が北部の台北・新北エリアに集中しているが、今後は利便性の高い航空路線を活用し、中南部や東部への旅行分散を図りたいとの考えを示しました。

王・所長はまた、統計によると、昨年（2025年）訪台旅行者の中で最も多かったのは20〜29歳の女性層であり、12〜19歳の層も明確な伸びを示している。これは教育旅行の推進と密接に関連していると指摘。2024年の調査では台湾が日本にとって海外教育旅行の重要な目的地の一つとなっており、若年層同士の交流を通じて、将来的な「台湾観光の種」を育て、友好関係を築いた若者が将来再び訪台することにつながることへの期待を示しました。

東京に本社を置く大手旅行業者H.I.S.によりますと、今年のゴールデンウィークの海外旅行需要はすでに前年比120％以上に回復しており、台湾は引き続き第2位の人気渡航先となっています。中東情勢の不安定化により一部の旅行客のキャンセルは発生しているものの、台湾への影響は比較的限定的であり、むしろ安全性や距離の近さといった優位性から、当初ヨーロッパや中東を予定していた旅行者がアジア方面へとシフトする動きが見られているということです。

交通部観光署は、アメリカのオンライン旅行予約サイト、エクスペディア (Expedia）の今年3月のデータを挙げ、日本のゴールデンウィークにおける海外旅行需要は前年比154％増となっていると指摘。その中で、北部の新北、南部の高雄、台南はコストパフォーマンスの高さから注目を集めているとしています。

（編集：豊田楓蓮／許芳瑋／本村大資）